お部屋探しアプリ・サイト「goodroom」にて、2024年(1月〜12月)の関東エリアの反響物件の傾向と考察を、過去2年分と比較してまとめました。
1.〈関東エリア〉の月別掲載反響割合
2024年のgoodroom反響数値トレンドを算出しています。
■定義
※掲載反響率:goodroomに掲載される物件掲載数に対して、反響獲得に至った割合
※関東エリア:東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県
1月の繁忙期をピークに、掲載反響率は徐々に低下していく傾向にあり、4〜7月にかけては横ばいとなりました。
1月は新生活に向けて物件探しを始めるユーザーが増加し、卒業や転勤といったイベントが重なる時期でもあるため、一定数のユーザーが物件探しを行っていると考えられます。
8月は1年間の中で最も掲載反響率が低い月でしたが、9月の「プチ繁忙期」から反響率は上昇傾向にあり、転勤など新年度を迎える企業の影響があると考えられます。
2.引っ越し時期割合
ユーザーが実際にお問い合わせをする前に、引っ越し予定の時期について回答頂いています。
2022〜2024年の比較
「2ヶ月以内」に引っ越し予定のユーザーが約34%以上と最も多く、実際の引っ越し時期よりも早い段階から物件を見始めていることがわかります。
一方で、22年・23年と比較すると減少傾向にあり、引っ越しを「できるだけ早く」と選択したユーザーは22年から2%以上増加しています。
また、「いいものがあれば」と回答したユーザーも増加しており、引っ越しを急いでいるユーザーと、急いでいないユーザーが二極化していることがわかります。
このことから、以下の2つが考えられます。
・引っ越しを急いでいるユーザーには、現在空室・内覧可能な物件で反響を獲得しやすい可能性がある。
・ユーザーに対して退去前からの掲載を開始することで、早期申込みを獲得できる可能性がある。
3.〈東京都〉間取り別平均賃料
こちらでは、goodroomへの掲載ボリュームが大きい東京都への反響を見ていきます。
2022〜2024年の比較
23区内では、1LDK以上の物件で賃料が22年より6.6%アップし、2LDKでは9.2%、3LDKでは24.3%アップしていました。
賃料が高くても反響を獲得しやすくなっていることがわかります。
物価高により賃貸物件の賃料が高騰している影響も考えられます。
また、ふたり暮らしからファミリー向け物件への引っ越しや、よりグレードの高い物件への引っ越しを検討している可能性もあります。
総務省統計局の「令和5年度年度住宅・統計土地調査」によると、
住宅を所有の関係別にみると、持ち家が3387万6千戸で、住宅全体に占める持ち家住宅の割合(以下「持ち家住宅率」という。)は60.9%となっており、2018年と比べ、0.3ポイントの低下となっている。
というデータがあり、ライフイベントの変化後も賃貸に住み続ける人口が増加傾向にあることがわかります。
4.引っ越し理由比較
アプリ・サイトを利用しているユーザー層は、20〜30代の単身者やふたり暮らしの方が最も多いです。
SNSを活用してサイトの認知拡大を図っているため、日頃からSNSをよく利用している世代がボリューム層となっています。
24年では、ふたり暮らしをスタートするために物件探しをしているユーザーは+0.8%と増加していました。
一方で、ふたり暮らしスタートは−0.58%とわずかに減少しており、更新のタイミングという回答も減少していました。
ふたり暮らしからの移動や、新たに部屋探しをせずに現住居に住み続ける傾向が考えられます。
5.考察とまとめ
東京都を中心とした関東エリアでは、2024年度において、1月の繁忙期をピークに掲載反響率は低下しましたが、9月の「プチ繁忙期」以降、徐々に回復傾向にあります。
引っ越しをできるだけ早く検討しているユーザーや、条件に合う物件があれば引っ越したいというユーザーが増えており、1〜2ヶ月以内に引っ越しを考えているユーザーは年々減少しています。そのため、現在空室で内覧可能・即入居可能な物件は反響を得やすい可能性があります。
引っ越し理由を比較すると、転勤や転職などの必須の引っ越し需要は昨年に続き増加しており、アフターコロナで移動が活発になった影響が考えられます。
一方でふたり暮らしスタートなど、必須ではない引っ越しは減少しており、仮説として1LDK以上の物件で賃料が高騰している影響が考えられます。
グッドルームでは、内装や物件の特長に着目した掲載で、物件の魅力を訴求しています。
長期間空室でお困りの物件や注力物件のリーシング施策として、広告施策にご興味がございましたらぜひご相談ください。
\掲載事例集の無料ダウンロードはこちら/